キャラクター

いやぁ、連休って(○-∀・)bいいね！
久しぶりに休みを満喫出来ている。こんなことを語り出すとただの私生活日記になってしまうのでその話は後程(笑)

さて、第一章インフレ編、デフレ編終幕に近づいてるFF14で学ぶ経済学。ここではインフレについて学んでいく。
この概念の正確な認識がなければ経済も貨幣観も誤る。

この日記を見ている人の中にはおそらく国債に触れない事を疑問に思う人は居るだろうがひとまず、インフレとデフレという概念そのものを知ってもらいたい。
国債や別の話を深掘りしないのは敢えてそうしている。

さて、本題のインフレ対策だ、まずおさらいしておく

「インフレとは？」
以前に記載した通りに民間所得が上がったことで消費活動が活発化し、これに比例する形で物価が上がる。

ここではここをまず深掘りしていく。問題は「何故物価が上がるのか？」だ。
答えは実に単純な物。 需要と供給の関係、このバランスが崩れるから稀少価値が上がると敢えてわかりやすい表現を用いる。

つまり、需要が上がった結果、消費活動が活発化したことで物の供給量が減り、付加価値が増した為だ。
エオルゼアで例えるならば、潜水艦にアップデートが入った、或いは7.0のパッチが入ったことで、新しい新式も導入され、マテリアの需要が上昇し、マテリアが消費者に渡ることでマテリアの供給量が減り、付加価値を誰かが値決めをして価格が高騰したのだ。

こう思う人も居ただろう「つまりぼったくっただけじゃねぇか！」と。まぁ、この認識は当たらずも遠からずだ。
供給が減れば当然付加価値は自然に上がってしまう。そうすることで利益率が上がる為だ。

こう聞くとインフレは結局「価格高騰するデメリットだ」と捉える人も多い事だろう。何せ、今まで安い価格で買えてた物が急に値上がりするのだから。

しかし、この認識には大きな落とし穴がある訳だ、よくよく考えて欲しいのだが物価が上がるという事は自分も同じ物を売ればある程度の需要は維持したまま自分の利益にもなる。つまりは「所得が上がっている事ありきの物価高騰」というメリットがある。

これはリアルの企業や資本家も同じなのだ、インフレとは畢竟、本来好景気を生み出す為のエンジンという訳である。そしてこのメリットの恩恵を受けられるのは何も資本家や裕福層だけではない、その好景気の恩恵は給与所得の上昇や可処分所得の割り増し、そして更なる消費活動の原動力になる。

このようにインフレとはそもそもまったく恐れる必要は無いのである。

ただし、当然そのハレーションはあるのだ、その好景気が循環し続けると何が起きるか？ハイパーインフレーションである。
つまり、経済が回りすぎた結果、消費活動が止まらなくなり物自体の生産が追いつかない。そして価値がとんでもなく上がるのだ。

「という事は結局インフレは避けなければならないだろ。」という人は多いが残念ながらというかこの可能性はほとんど0に近い確率で有り得ない。
何故ならば、インフレ率をコントロールしてしまえばいいだけだ。つまりは課税だ。儲けている企業や資本家、或いは過去の日本のように高額商品、或いは生活に関わる高額商品以外に物品税をかけてしまえばよいのだ。

或いは所得税を上げる、法人税の累進課税率を上げる。こうする事で好景気と需要拡大は維持しつつも課税をかけて所謂ビルトインスタビライザー(経済の安定化)を計れば良い。つまり消費活動そのものを抑制する、或いは日銀の金利を引き上げる事、その両立でも十分補う事は可能だ。

つまり、インフレ時にはインフレ対策をデフレ時にはデフレ対策をというだけの事だったのだ。
実際、消費税増税時にはデフレーターを見ても完全に再デフレ下してしまっている。つまりは、インフレの抑制に成功してしまっているのである、こう聞くといい事のように聞こえるが全然良くはない。

如何せん、日本経済は1997年の橋本政権から長らくデフレに苦しめられてきている。財政健全化や国土強靭化を謳いデフレ脱却を目指していた訳だが、デフレに舵を新たにきっているのだ(デフレ脱却目指してる国が何やってんだ。)

宛らこれは面舵側に氷山があり、しっかり船員が面舵側の氷山を警告したにも関わらず、船長は取舵を切るべきにも関わらずわざわざ面舵を切っている構図だ。後は言うまでもない、沈みゆくタイタニック号の末路である。

さて、統括して纏めよう。

インフレ時には課税や日銀金利を引き上げてインフレ率を下げる、デフレ時にはこの逆の対策。減税や何かしらの税の撤廃、場合によっては法人税増税という簡易的な対策だ。

次回はインフレには2種類ある事を紹介しよう。今日のFF14で学ぶ経済学はこれ迄(｡･ω･｡ )ﾉｼ